※本記事は、Canadian Mining Report に掲載された Ben McGregor 氏の記事を翻訳・再構成したものです。
スイスの金融大手UBSは、2027年に向けて注目すべき金鉱株6銘柄を選びました。ニューモント、バリック、エンデバー・マイニング、SSRマイニング、スキーナ・リソーシズ、フランコ・ネバダの6社です。
UBSは金価格が高い水準を保つとみる一方、2027年にはエネルギー価格などの上昇で、金鉱山会社の採掘コストが増えると見込んでいます。このため今回の選定では、金の埋蔵量や生産規模よりも、キャッシュフローを生み出す力、株主還元、財務状況、M&Aの可能性を重視しています。
このリストは宝の地図ではありません。採掘コストが上がる年を見据えて、現金を生み出せるかどうかでふるいにかけたものです。どれだけの金が地中に眠っているかの順位ではありません。エネルギーなどのコストが上がった後も、株主に還元し、金を生産し続けられない企業は、どれほど魅力的な鉱床を持っていても、今回の考え方の外にあります。
2026年10月9日のInvesting.comの報道によると、UBSが選んだ6社と主な評価理由は次のとおりです。
・ニューモント（Newmont）：株主還元の見通しの明確さ、事業の改善、大型M&Aの可能性の低さ
・バリック（Barrick）：操業の改善、キャッシュフローの回復、株価の評価
・エンデバー・マイニング（Endeavour Mining）：高いフリーキャッシュフロー利回りと生産の拡大
・SSRマイニング（SSR Mining）：20億米ドルを超える現金と資本配分の余地
・スキーナ・リソーシズ（Skeena Resources）：エスケイ・クリーク鉱山の建設の進展
・フランコ・ネバダ（Franco-Nevada）：ロイヤルティ事業の収益構造と、鉱山の再稼働の可能性
6社には、大手の生産企業だけでなく、中堅企業、事業を立て直し中の企業、開発段階の企業、ロイヤルティ会社が含まれています。ニューモントは大手の本命、バリックはもう1つの大手です。エンデバーは中堅で、カントリーリスクを抱えます。SSRは使い道を探す現金の山、スキーナは建設中の鉱山、フランコ・ネバダは採掘会社のように燃料費を負担しないロイヤルティ会社です。共通するのは、金価格の上昇だけに頼らず、事業や財務に評価できる材料があることです。
Interactive Investorが10月8日に報じたUBSの見通しは、次のとおりです。
・2027年：4,800米ドル
・2028年：4,500米ドル
・2029年：4,500米ドル
・2030年：4,000米ドル
銀については、2027年を1オンス77.50米ドルと予測しています。当時の現物価格は約60米ドルでした。
これらはUBSの数字であって、約束ではありません。また、ピークの年を夢見た予測でもありません。4年かけて4,000米ドルに向かって下がっていく見通しのもとでは、手にした現金を華々しい買収に使ったり、5,400米ドルでしか成り立たないコスト構造を抱えたりする鉱山会社は打撃を受けます。この枠組みのなかで評価されるのは、現金を株主に還元し、4,000米ドルでも採算が取れるコストを保つ企業です。
一方、2026年の金価格は大きく揺れました。1月に1オンス5,400米ドル近くの過去最高値をつけた後、7月には4,000米ドル前後まで下落しました。8月には約4,700米ドルまで戻り、9月末は4,170米ドル前後でした。
金鉱株も大きく動いています。大手金鉱株で構成されるETF「GDX」は、局面によって高値からの約40％の下落から、約50％の上昇まで振れました。上にも下にも働くレバレッジです。セクター全体を好むUBSが、まとめて持つのではなく銘柄を選ぶよう顧客に勧めるのは、こうした値動きのためです。
報道によると、UBSの見立ては、2つの文をセットで読む必要があります。1つは、株価の評価はおおむね妥当で、金価格が1オンス4,000米ドルを上回っていれば利益率は魅力的な水準を保つ、というものです。もう1つは、エネルギーなどのコスト上昇が続き、2027年には1オンスあたりの採掘コストが上がる見通しだ、というものです。
金鉱山会社の収益性を決めるのは、金の販売価格と生産コストの差です。4,170米ドルで広く見える利幅も、金価格が下がらなくても、1オンスを掘り出すコストが上がれば狭まります。このリストは、見出しの金価格ではなく、この利幅についてのリストです。
2026年の金鉱業界は、レバレッジの教訓でした。金が5,400米ドルまで上がると利幅は広がり、4,000米ドル近くまで下がると、同じ鉱山が急に平凡に見え、株価は金以上に動きました。その大きな理由がエネルギーです。軽油、電力、薬品の価格は、1月の資料に何が書かれていたかを気にしません。人件費も、よい四半期があったからといって元に戻りません。請負業者は、値上げできるときに値上げします。こうした圧力が2027年も続くとみるUBSは、金価格の上昇とともに「ただで」手に入った利幅の部分こそ、失われ得ると言っているのです。
金価格の上昇は今も追い風です。UBSは4,000米ドルが悪い価格だと言っているわけではありません。コストが上がっていくなかでの4,000米ドルは、前年のコストでの4,000米ドルとは別の事業だ、と言っているのです。
影響の受け方は、企業の段階によって違います。大手は膨大な生産量全体で、1オンスあたりのドルの差として感じます。単一鉱山の企業は、四半期の利益で計画の資金を賄えるかという問題として感じます。開発企業は、ある時点のコストで組んだ予算を、別のコストで建設することになります。探鉱企業は、誰かが次のボーリングに資金を出すまで利幅そのものがないため、最後に、最も強く影響を受けます。
UBSはこうした環境を踏まえ、安定してキャッシュフローを生み、株主還元を続けられる企業を重視しています。また、10月8日の報道によると、同行は鉱業界でM&Aが今後も増えると予想し、すべての案件が市場から悪く受け止められるわけではないとしています。そのうえで、大手については買収に動きそうな企業を避け、買収されそうな中堅・小型株を探すより、継続的な株主還元に賭けるという姿勢です。次の買収を当てるためのリストとは逆の考え方です。
同行は、7～9月期決算と2027年の見通しの発表に向けて、選別して投資するよう勧めています。見通しとは、鉱山会社が来年の1オンスあたりのコストをどう考えているかを明かす場です。次のコストの数字が出れば、議論は変わり得ます。10月の銘柄は、ある時点の見方のスナップショットであって、固定されたものではありません。
UBSが大手金生産企業のなかで最も高く評価しているのがニューモントです。報道によると、理由は明快です。株主還元の見通しが明確であること、大型M&Aに踏み切る可能性が低いこと、事業の見通しがやや改善していることです。同行は、以前の期待外れの後に、計画の実行力が改善したとみています。
いずれも、ニューモントが世界最高の鉱床を持っているという主張ではありません。企業の行動についての評価です。現金の使い道がはっきりしていて、大型買収に使う可能性が低い大手は、買収に動きそうな企業を避けるという方針に合致します。
具体的な材料は、バリックとのネバダ州の合弁事業の再編です。両社は、米国最大の金鉱山事業であるネバダ・ゴールド・マインズを共同で保有しています。権益はバリックが61.5％、ニューモントが38.5％で、操業はバリックが担っています。
長年、近くにある有望なプロジェクトのいくつかが合弁事業の外にあり、両社は対立していました。2026年、両社はこれらを合弁事業に組み入れることで合意しました。バリックはフォーマイルを、ニューモントはファイバーラインとマイクの両プロジェクトを拠出し、ニューモントがバリックに19億5,000万米ドルを現金で支払います。権益の比率は変わらず、対立は解消されました。この合意にはニューモントの同意が含まれていたため、バリックが北米の金事業を上場または分離する道も開けました。
UBSは、この取引でニューモントが明確に有利な立場を得たとみています。支払いによって懸念材料がなくなり、自社が操業していない合弁事業の中で、長期的な選択肢が広がったという評価です。
ただし、異論もあり得ます。ニューモントは巨額の小切手を切り、バリックは操業者の立場と61.5％の権益を保ったまま現金を受け取りました。ここでの「勝者」は、戦略的な立場についての同行の判断であり、法的な結論ではありません。リストにとって重要なのは、争いが終わり、資産の帰属が決まり、ニューモントが地域をめぐる争いではなく、現金を還元する事業の運営に戻れるという点です。これは大手生産企業としての評価であり、ジュニア企業や探鉱企業の物語ではありません。
19億5,000万米ドルは大きな支出です。今後は、この取引の事業上のメリットが実際の収益に表れるかが焦点になります。
バリックもリストに入りました。UBSはネバダの再編でニューモントが明確に有利になったと認めつつ、その結果はすでにバリックの株価と評価に織り込まれているとみています。失望を新たに発見する必要はない、というわけです。
同行が評価しているのは、改善しつつあるように見える操業です。株主還元が目先の支えになり、株価の評価も魅力的だとしています。大型の買収に踏み切る可能性が低い点も、今回の方針に合っています。
ただし、「M&Aの可能性が低い」ことと、北米事業の分離計画は、分けて考える必要があります。地域の金事業のスピンオフや新規上場は、他社の買収とは違います。それでも経営陣の時間を奪い、株主が保有するものの中身を変えることはあり得ます。ネバダの合意そのものが、企業としての動きを可能にするために結ばれたものです。UBSが区別したいのは、現金を使って買い物に出る企業と、現金を株主に返す企業の違いでしょう。バリックは、組織を組み替えながら現金を返すこともできます。静かな持ち株を求める投資家は、「M&Aの可能性が低い」を「話題がない」と受け取る前に、分離計画の中身を読むべきです。
バリックはトロントに上場していることでカナダ市場の銘柄でもありますが、キャッシュフローの面ではあらゆる意味で世界的な鉱山会社です。金だけでなく銅事業も持ち、多くの国と地域で鉱山を運営しています。報道で伝えられたUBSの見立ては、資産を一つずつ検討したものではなく、企業の行動と株価の評価についてのものです。
今後の株価は、操業の改善が本物かどうか、そして現金が実際に株主に戻ってくるかどうかにかかっています。割安な株でも、買収を始めたり、コストの見通しを外したりすれば、この枠組みから外れます。
西アフリカを中心に事業を展開するエンデバー・マイニングは、今回の中堅銘柄です。UBSは同社を安全な大手として飾り立ててはいません。高いカントリーリスクは、他社との比較での株価評価にすでに織り込まれているとしています。
その見返りとして同行が挙げるのが、高いフリーキャッシュフロー利回りです。現在の金価格を前提にした利回りは10％を超えると試算しています。2026年には株主還元がさらに拡大し、設備投資が増えても、中期的に十分な配当利回りを保てるとみています。成長を支えるのはコートジボワールで建設中のアサフー・プロジェクトで、2025年から2029年にかけて生産量が約40％増えると見込んでいます。
つまり、拡大のために資金を投じている西アフリカの生産会社を保有することに対して、対価が支払われるという構図です。Interactive Investorの報道によると、同社はセネガル、コートジボワール、ブルキナファソで鉱山を操業し、ビリミアン帯で開発・探鉱を進めています。UBSは目標株価を4,600ペンスとしており、当時の株価約4,004ペンスから約15％の上昇余地がある計算です。
ただし、目標株価は同行の価値判断であって、株価の道筋の予測ではありません。国のリスクを無視する理由にもなりません。とりわけブルキナファソは、外国企業が鉱山を運営するのが難しい国です。10％を超える利回りは、モデルどおりに現金が入ってこない、あるいは国外に持ち出せないかもしれない、という市場の見方であることが多いのです。
40％の成長を生む設備投資は、成長の物語であると同時にコストの物語でもあります。アサフーは、計画を承認した時点の想定ではなく、2027年の軽油、鋼材、人件費の水準で建設しなければなりません。業界全体で採掘コストが上がれば、建設中のプロジェクトは二重に影響を受けます。操業中の鉱山の1オンスあたりの利益が減り、新しい鉱山の完成にはより多くの費用がかかります。
UBSは、それでも配当は維持できるとしています。その判断は財務と金価格の前提についてのものであって、建設が平穏に進むという主張ではありません。同社がリストに入ったのは、利回りがリスクに見合うと同行が判断したからであって、リスクがなくなったからではありません。
SSRマイニングは、立て直しの局面にある企業です。UBSによると、トルコの資産の売却は完了しました。焦点は、計画どおりの生産、鉱山寿命の延長、そして20億米ドルを超える現金の活用に移っています。同行は、残る事業で年間50万オンス弱の金換算生産量を維持できるとみています。巨大ではない中堅規模の事業に対して、非常に大きな現金を抱えていることになります。
現金は、使い道が決まるまで戦略ではありません。報道によると、使い道は鉱山寿命の延長と計画どおりの生産で、買収攻勢ではありません。市場が嫌がりかねない買収を避けるという同行の考え方にも合っています。
20億米ドルの現金と50万オンス未満の生産量を持つ企業は、四半期ごとに、なぜその現金がより大きな鉱山や配当、自社株買い、買収提案にならないのかを問われるでしょう。どの答えにもコストがあります。鉱山寿命の延長は最も静かな答えですが、地質が期待どおりに伸びなければ失望につながります。計画どおりの生産とは、残った鉱山が、採掘コストが上がると同行が予想する年に、見通しどおりの成果を出すことを意味します。
トルコからの撤退は、この現金を生んだ傷であり、信頼を揺らがせる傷でもあります。同社を保有する投資家や、UBSをきっかけに関心を持った投資家は、何を売却し、どんな負債が残り、現金を実際にどこまで自由に使えるのかを、同社自身の説明で確かめるべきです。「20億米ドル超」はニュースの要約に載った同行の数字であり、貸借対照表の代わりにはなりません。税金や請求、動かない取締役会のために使えない現金は、資料の上で見える利回りとは違います。
スキーナ・リソーシズは、株主還元を軸にしたリストの中では異色の存在です。大手ではなく、カナダの開発企業で、主力資産はブリティッシュコロンビア州のエスケイ・クリーク金銀鉱山です。
UBSによると、主要な許認可は2026年2月に取得済みで、建設は計画どおりに進んでいます。今後の注目材料は、エスケイ・クリークの主要な計画値の更新と、同社が目指す操業開始に向けた目に見える進展です。これは建設の物語であって、フリーキャッシュフローの物語ではありません。コンクリートを流している間に受け取れる10％の利回りはありません。
コスト上昇の年に開発企業に投資するのは、特殊な賭けです。金価格が順調でも、建設費が膨らんだり、工程が遅れたり、操業開始に目標以上の時間がかかったりすれば、株価は下がり得ます。許認可を得たことで、ある種の想定外は消えました。しかし、天候、請負業者、そして事業化調査と実際の選鉱場との違いはなくなりません。
UBSがスキーナを選んだのは、今後の進展を見込んで保有する価値があると判断したからです。建設リスクがなくなったからではありません。
スキーナはまた、このリストの中で、まだ生産を始めていないカナダのプロジェクトでもあります。カナダの金鉱株には、ニューモントのカナダの鉱山やバリックの上場から、生産中の企業、物語であふれるベンチャー市場まで幅があります。スキーナは開発企業の位置にあり、ボーリングと夢だけを持つTSXベンチャー上場の探鉱企業とは違います。両者を同じものとして扱うと、リスクを過小にも過大にも見誤ります。適切なリスクの大きさは、許認可が下りる地域で、建設コストが上がる年に、建設中の鉱山を持つ企業というものです。生産中の企業の仲間入りをすることこそが課題であり、リストがその仕事を代わりにしてくれるわけではありません。
フランコ・ネバダは、金のロイヤルティ・ストリーミング事業を手がける企業で、採掘会社にはまねできない理由でリストに入っています。
ロイヤルティやストリームは、鉱山の売上高や金属に対する権利であり、軽油、従業員、選鉱場の費用に対する責任ではありません。採掘コストが上がれば、鉱山会社がそれを負担しますが、単純な場合、ロイヤルティ会社は負担しません。金鉱山会社が汗をかく年に、ロイヤルティ会社が落ち着いて見えるのはこのためです。
ただし、その落ち着きはただではありません。ロイヤルティ会社は鉱山を管理していません。鉱山が止まれば支払いも止まり、鉱山が接収されたり、再稼働したり、再交渉されたりすれば、支払いも変わります。
UBSが特に注目しているのは、パナマのコブレ・パナマ鉱山です。同行は、再稼働の価値はほとんど株価に織り込まれていないとみています。フランコ・ネバダの2028年予想のEV/EBITDA倍率は約15倍で、過去5年平均の約21.5倍を下回っています。
これらの倍率は同行の比較であり、価値の法則ではありません。15倍という倍率は、市場が再稼働について間違っているから割安なのかもしれません。しかし、市場が再稼働やその時期、条件を疑うのが正しいから15倍なのかもしれません。
コブレ・パナマはファースト・クォンタム・ミネラルズの鉱山で、操業停止とパナマでの政治的な争いを経てきました。「ほとんど織り込まれていない」とは、好ましい結果が株価に反映されていないと同行がみているということで、その結果が確保されたという意味ではありません。止まった鉱山へのロイヤルティは、法的な書類と期待にすぎません。
それでも、ロイヤルティはコスト上昇というテーマを最もすっきりと表現する手段です。2027年が採掘コストの上がる年なら、金属が届き続ける限り、そのコストを負担しない事業には構造的な強みがあります。リスクは、少数の大型資産への集中です。その中で最も注目を集めてきたのがコブレ・パナマです。
「割安な金鉱株」という言葉を使うなら、UBSが倍率を使ったように、自社の過去の水準と比べ、さらに予定どおりに再稼働しないかもしれない将来と比べて使うべきです。過去5年平均と比べて割安であることは、鉱山の再稼働を含む将来と比べて割安であることとは違います。
今回のリストには、探鉱段階のジュニア企業が含まれていません。選ばれなかった企業こそ、議論の残りの半分です。
7～9月期決算と2027年のコスト見通しに焦点を当てた10月のリストにとって、探鉱企業は中心ではありません。探鉱企業には、生産企業のような1オンスあたりのコストはなく、あるのは資金の消費ペースです。大手が成長を買うより現金を還元するよう求められる年には、探鉱企業の通常の買い手である、プロジェクトを探す中堅企業が手を引きます。それこそ、この戦略が避けている買い手です。
これは、探鉱に価値がないという意味ではありません。UBSが示したのとは別の取引だということです。カナダの探鉱企業の多くが上場するTSXベンチャー取引所の銘柄は、ほとんどがこのふるいの外にあります。ボーリングの結果は午後のうちに株価を動かし得ますが、軽油の値上がり後も2027年の株主還元が続くかという問いには答えません。
建設に入っていないジュニア企業も、同じ外側の輪にいます。その一部は、同行があえて当てようとしていない中堅・小型の買収対象かもしれません。M&Aが本当に増えれば、そのうちの何社かは、「買収しない買収者を持て」というのが公式の助言だった年の勝者になるでしょう。こうした皮肉はよくあることです。戦略は平均すれば正しくても、買収提案を受ける1社を見逃すことがあります。一方、あらゆる買収候補を追いかけるコストは、提案も現金もない物語の山を抱えることです。このリストを見る限り、UBSは物語の山を抱えるより、提案を見逃すほうを選んでいます。
なお、UBSの推奨銘柄は固定されたものではありません。8月の報道では、ニューモント、エンデバー、SSR、フランコ・ネバダに加え、アングロゴールドとジェネシスが含まれていました。9月のオーストラリア市場のカバレッジでは、ニューモントを大型株の本命とし、地元の多くの銘柄を推奨して、小型株ではカタリストを挙げています。リストは、担当範囲、地域、時期によって変わります。今回の見出しに対応するのは10月9日の国際的なリストで、6社です。同行がこれまでに「買い」と評価したすべての金鉱株ではありません。
ふるいを通ったからといって、すべての銘柄がこの1年を乗り切れるわけではありません。6社は、それぞれ別の岩につまずき得ます。
・ニューモント：操業の改善が止まる、株主還元が同行の想定ほど明確でない、またはネバダへの支払いで得た選択肢がキャッシュフローに表れるまで10年かかる一方でコストは今上がる。「やや改善」という控えめな主張は、普通の未達で覆される
・バリック：ネバダをめぐる市場の評価引き下げが正しく、操業の改善がその差を埋めない。北米事業の分離が、「M&Aの可能性が低い」ことで避けるはずだった気を散らす要因になる。ほかの生産企業と同様、2027年の採掘コストが4,000米ドルを上回る水準で見えていた利幅を食う
・エンデバー・マイニング：カントリーリスクが株価の割引にとどまらず、鉱山の停止や財政条件の変更、配当の送金不能として現実になる。アサフーの建設費が膨らみ工期が延び、40％の成長は遅れるのに、リスクを正当化した利回りは届かない。フリーキャッシュフロー利回りは、ある金価格でのスナップショットにすぎない。同行自身の見通しどおり2030年に向けて4,000米ドルに下がれば、利回りは一定ではない
・SSRマイニング：現金が要約ほど自由に使えない、または鉱山寿命の延長がトルコとともに失われた生産量を補えない。豊かでも縮小する企業はある。現金を持って縮小するほうが、現金なしで縮小するよりはよい問題だが、縮小であることに変わりはない
・スキーナ・リソーシズ：建設の失敗の典型として、建設費、工程、操業開始でつまずく。許認可は出発点で、試験は最初の金の生産。コストが上がる年には、建設中のプロジェクトがこのテーマの影響を最も純粋な形で受ける。悪い建設費の数字を和らげる操業中の利幅はまだない
・フランコ・ネバダ：コブレ・パナマが再稼働しない、ストリームの条件に合わない形で再稼働する、または15倍という倍率が長く続く理由で割安になっている。対象の鉱山の生産が減るという普通の失敗もあり得る。コストに対する盾は本物だが、空の採掘ピットに対する盾ではない
2027年の金価格がUBSの予測どおり4,800米ドルになっても、すべての企業の株価が上がるとは限りません。金価格の上昇の恩恵がコストの増加で相殺されたり、個別のプロジェクトで問題が起きたりする可能性があるからです。
「選別する」という言葉は助言のように聞こえますが、実際には拒否です。UBSはセクター全体を持てとは言っていません。コストが上がり、M&Aが起こり得る年に合った行動をとる、少数の銘柄を持てと言っているのです。2026年は、セクター全体を持つことがどういうことかをすでに示しました。測る週によって、GDXは40％下がり、50％上がりました。1つの銘柄はそれより悪くなり得ます。6銘柄、あるいはそのうちの1銘柄に集中するのは、その1銘柄が崩れれば、セクター全体を持つより安全とは言えません。痛みの分布が違うだけです。
UBSは2027年の金価格を4,800米ドルと予測しており、金鉱山会社にとって良好な価格環境が続くとみています。しかし、2030年には4,000米ドルまで下がると予測しているうえ、2027年には採掘コストの上昇も見込んでいます。4,000米ドルを上回ることを前提にした利幅は、同行自身の2030年の数字でぎりぎり保たれる水準です。
4,800米ドルが実現すれば、低コストの大手にとってはよい年に、建設中の鉱山にとっては必要な年になります。ただし、それですべての未開発の金が採算に乗るわけではありません。5,400米ドルだった1月を基準にし、4,000米ドルやコストの上昇で測り直していない「割安な金鉱株」は、過去のピークについての物語です。このリストは、それを測り直す試みです。
株主還元は、UBSが目で確かめられる行動です。配当や自社株買いは地質の報告書ではなく、買収を選ぶこともできた取締役会の選択です。同行は、想像上の買収より、大手が実際に示す選択を好みます。その好みは、見送った買収がよい案件だった四半期には間違って見えるでしょう。完了した買収が、株を持つ理由だった株主還元を損なう四半期には正しく見えるでしょう。
今回の6社の評価理由はそれぞれ違います。ニューモントとバリックは操業の改善と株主還元、エンデバーは高いキャッシュフロー利回り、SSRマイニングは豊富な現金、スキーナは鉱山開発の進展、フランコ・ネバダはロイヤルティ事業の収益構造です。銀行の推奨リストは、レターヘッドの付いた意見の集まりです。レターヘッドが役立つのは、銘柄ごとに理由を書かせるからです。理由を退けるのは自由ですが、それを「トップの金鉱株だから」に置き換えて考えるのをやめるべきではありません。確かめられるのは、理由の部分です。
確かめる時期は、UBS自身が示した、各社が7～9月期決算と2027年の見通しを発表するときです。コストの見通しの上昇が金価格の見通しで補えないほど大きければ、利幅についての文が崩れます。予想外の買収のために株主還元が削られれば、行動についての文が崩れます。アサフーの予算が動けばエンデバーの、エスケイ・クリークの計画値が悪い方向に動けばスキーナの、パナマが閉じたままならフランコ・ネバダの文が崩れます。間違うことのないリストは広告です。このリストは、銘柄ごとに間違い得ます。
リストが決めてくれないのが、投資の規模です。6銘柄は、配分、通貨、もう一度40％下落しても持ち続けられる期間、受け入れられる金価格を自分で決めない限り、ポートフォリオにはなりません。同行の見通しには4,000米ドルも含まれています。5,400米ドルへの一直線の回復を必要とする投資家や、コストの見通しの引き上げに耐えられない投資家は、このリストの想定には含まれていません。今後1年の金鉱株の収益性は、「6社がリスト入りした」という見出しではなく、各社の見通しの表の中で争われるでしょう。
※本記事の6社とその評価理由は、Investing.comが2026年10月9日に報じたUBSの推奨銘柄の記事（執筆：Vahid Karaahmetovic）に基づいています。金価格の推移、GDXの変動、4,000米ドルという利幅の目安、2027年の採掘コスト上昇の見通しも同じ記事によるものです。本記事ではUBSの顧客向けリポートの原文は確認しておらず、「同行の数字」は報道されたものです。ネバダ州の合弁事業の再編内容は2026年9月の企業関連の報道に、2027～2030年の金価格見通し、銀価格予測、大手のM&Aを避ける方針、エンデバーの目標株価と資産の概要は、Interactive Investorの10月8日の報道に基づいています。
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Canadian Mining Report で週刊コラム「Weekly Roundup」を執筆し、金属・鉱業セクターの市場動向を分析しています。対象は金や銅、ウランなど幅広い資源に及びます。特にトロント・ベンチャー取引所（TSXV）に上場するジュニア鉱山会社のデータや企業動向を取り上げ、投資家に向けて情報を発信しています。
