※本記事は、Canadian Mining Report にて Ben McGregor 氏が執筆した内容を翻訳・再構成したものです。
金価格の下落は、金そのものの価値が失われたことを意味するのでしょうか。それとも、これまで金価格の上昇を支えてきた投資家の行動が変化したのでしょうか。
著名エコノミストのロビン・J・ブルックス氏は、金価格の低迷について、投資家層の変化、実質金利の上昇、そして米ドルの安全資産としての強さという3つの要因を指摘しています。
2026年10月7日朝、金の現物価格は1トロイオンス当たり約4,096ドルまで下落し、8月5日以来の安値を記録しました。この日の下落率は約1.6%です。
金価格は2026年1月に5,500ドルを超える最高値を付けていましたが、そこから約4分の1の価値を失いました。
こうした値動きは、金が財政不安や通貨価値の下落から資産を守るという、これまでの投資家の期待とは異なるものです。
ブルックス氏は、金価格が上昇し続けた背景にある財政問題そのものが解決したとは考えていません。しかし、金への期待が過熱し、投機的な買いが膨らんだことで、価格が本来の上昇要因から大きく乖離したと分析しています。
また、米連邦準備制度理事会（FRB）のタカ派的な金融政策によって実質金利が上昇し、利息を生まない金の魅力が低下したことも重要な要因です。
ブルックス氏は、こうした逆風が弱まれば金価格は再び上昇する可能性があるとみています。ただし、10月初旬の市場動向を見る限り、その条件はまだ十分に整っていません。
本記事では、ブルックス氏が挙げる3つの要因を整理し、金価格の今後の見通しや金鉱山株への影響を考察します。
なお、本記事は金、金関連ファンド、金鉱山株の売買を推奨するものではありません。ブルックス氏の見解は個人の分析であり、将来の市場動向を保証するものではありません。
金価格が低迷しているかどうかを判断するには、何と比較するかが重要です。
例えば、金価格が1日で大きく下落しても、過去2年間では上昇している可能性があります。一方、長期的に価格が上昇していても、市場が混乱した際に安全資産として機能しなければ、投資家の期待を裏切ったことになります。
2026年1月の最高値である5,500ドル超と、10月7日の約4,096ドルを比較すると、金価格は約25%下落しています。
夏の終わり頃の約4,700ドルと比較しても、大幅な下落です。また、ニューヨーク金先物価格は9月だけで6.4%下落しました。
こうした数字は、直近の高値から見れば金価格が明確な調整局面にあることを示しています。
しかし、ブルックス氏が問題視しているのは、単なる価格の下落だけではありません。
ブルックス氏は2026年6月、同年3月のイラン戦争による市場混乱の際、金価格が株式市場とともに下落したことを指摘しました。
一般的に金は、地政学的な緊張や金融市場の混乱が高まった際に、資金の避難先として選ばれることが期待されています。
ところが、この局面では金も株式と同様に売却されました。
ブルックス氏は、こうした値動きを、安全資産としての金の機能が弱まっている兆候と捉えています。
金価格が長期的に高い水準にあったとしても、市場の混乱時に資産を守る役割を果たせなければ、安全資産としての評価は変わってきます。
同氏は6月4日の投稿でも、安全資産としての地位が揺らいだのは米ドルではなく、金の方だと主張しました。
市場が混乱した際に米ドルが上昇し、金価格が下落するのであれば、米ドルの代替資産として金を保有する投資戦略は、期待どおりに機能しなかったことになります。
ブルックス氏は9月26日、金やその他の貴金属の上昇を後押しする2つの要因が形成されつつあると述べました。
しかし、10月に入っても金価格は上昇せず、約2か月ぶりの安値を記録しています。
同氏の長期的な見通しが誤っていると断定することはできませんが、少なくとも短期的な回復のタイミングについては、予測が早すぎた可能性があります。
重要なのは、将来の上昇を予想する理由と、実際に市場で起きていることを分けて考えることです。
ロビン・J・ブルックス氏は、米ブルッキングス研究所の上級研究員です。
以前は国際金融協会（IIF）のチーフエコノミストや、ゴールドマン・サックスのチーフ為替ストラテジストを務めていました。
現在は自身のSubstackやXを通じて、金融政策、為替市場、金価格などについて分析を発信しています。
今回取り上げる見解は、ブルックス氏個人の分析であり、中央銀行の公式見解や本メディアの投資判断を示すものではありません。
同氏は2026年6月4日に、金が米ドルに取って代わるわけではないと主張しました。
6月26日には、金価格が急落した3つの要因を整理しています。
その後、8月30日には、財政問題や長期金利への政策的な対応を背景に、FRBのタカ派姿勢が必ずしも金価格の下落要因になるとは限らないと述べました。
さらに9月26日には、市場が過度に織り込んでいる利上げ見通しの修正と、原油価格の下落が金価格の回復を後押しすると予測しています。
つまり、ブルックス氏の分析には、金価格の下落要因を説明する部分と、それらの要因が将来的に弱まるという予測の両方が含まれています。
10月初旬の市場では、後者の予測よりも、同氏が当初指摘した下落要因の方が強く表れている状況です。
ブルックス氏は、金そのものの価値を否定しているわけではありません。
むしろ、主要先進国の財政政策が持続不可能な方向に進んでいるという懸念には理解を示しています。
同氏が問題視しているのは、こうした懸念を背景にした金価格の上昇が、過度な投機によって拡大したことです。
2026年6月26日の投稿「Why Has Gold Fallen So Much?」では、前年8月22日のパウエルFRB議長によるジャクソンホール演説以降の値動きを分析しています。
その演説から2026年1月下旬までに、金価格は60%以上、銀価格は約200%上昇しました。
ブルックス氏は、こうした急激な上昇を異常なものと評価しています。
財政問題への懸念から始まった買いが、やがて投機的なバブルへと発展したという見方です。
一方、同氏が6月に分析を公表した時点では、ジャクソンホール演説からの上昇率は金が約21%、銀が約52%まで縮小していました。
つまり、金や銀の価格が上昇前の水準まで戻ったわけではありませんが、過熱していた部分の多くが調整されたことになります。
ここで重要なのは、財政問題に対する懸念が続いていることと、過去の最高値が適正だったことは同じではないという点です。
ブルックス氏の見方では、金価格が下落したのは、政府債務が減少したからではありません。
財政問題は依然として存在していますが、価格を押し上げていた過剰な買い需要が失われたのです。
ブルックス氏が挙げる最初の要因は、金を購入する投資家層の変化です。
金価格が急騰したことで、多くの個人投資家が市場に参入しました。
こうした投資家の一部は、長期的な資産保全よりも短期的な値上がり益を目的として金を購入しています。
その結果、金は従来の安全資産というよりも、株式などと同様に市場心理の影響を強く受ける資産として取引されるようになったとブルックス氏は分析しています。
ベータとは、一般的に市場全体の値動きに対する資産価格の感応度を示す指標です。
高ベータ資産は、市場全体の変動に対して価格が大きく動きやすい特徴があります。
ブルックス氏は、金価格がこうした高ベータ資産のように動くようになったと指摘しました。
その根拠の一つが、2026年3月の市場混乱です。
イラン戦争による緊張が高まった際、金価格はS&P500指数とともに下落しました。
安全資産として期待される金であれば、株式市場が下落する局面で上昇することが望まれます。
しかし、実際には株式と同じ方向に動いたのです。
ブルックス氏は、これを投資家層の変化によるものと考えています。
中央銀行のように長期的な政策目的で金を保有する投資家と、短期的な利益を求める個人投資家では、価格下落への対応が異なります。
後者は損失が拡大すると、保有する金を早期に売却する可能性があります。
こうした売却が重なることで、金価格の下落がさらに加速することも考えられます。
従来、戦争や金融危機などの局面では、金への資金流入が増えると考えられてきました。
しかし、投機的な投資家が増えた市場では、逆の動きが起こる可能性があります。
市場全体で損失が拡大すると、投資家は資金を確保するために、金を含む保有資産を売却することがあります。
その結果、金が安全資産として機能するはずの局面でも、価格が下落することになります。
ただし、金が高ベータ資産のように動く状態が永続するとは限りません。
ブルックス氏は、短期的な投資家が市場から退出すれば、金が再び従来の安全資産に近い値動きを取り戻す可能性があるとみています。
一方、そのためには投機的なポジションの整理がさらに進む必要があるとも述べています。
これは金価格が特定の水準まで下落するという予測ではありません。
投資家層が変化するまで、不安定な値動きが続く可能性を示しているのです。
10月初旬の金価格の下落も、こうした投資家心理の影響を受けた可能性があります。
金鉱山の大規模な供給増加などが確認されていない中、米ドルと金利の上昇を背景に金が約2か月ぶりの安値を記録したことは、投資家が金を積極的に売却している状況を示しています。
2つ目の要因は、米国の実質金利です。
金価格と実質金利には、一般的に逆方向に動きやすい関係があります。
実質金利とは、名目金利からインフレ率を差し引いた金利です。
金は利息や配当を生まないため、実質金利が上昇すると、金を保有する機会費用が大きくなります。
反対に、実質金利が低下すると、利息を生まない金を保有することの不利さが小さくなります。
ブルックス氏は、この関係が金価格の下落を説明する重要な要因だと考えています。
2026年6月25日、ブルックス氏は、市場がケビン・ウォーシュ氏の下でFRBの金融政策がタカ派的な方向へ転換したと受け止めていると指摘しました。
タカ派とは、インフレ抑制を重視し、金融引き締めや高金利を支持する立場を指します。
さらに、原油価格の下落によってインフレ期待が低下したことも、実質金利を押し上げる要因となりました。
実質金利が上昇すると、金よりも現金や債券の魅力が高まりやすくなります。
これは、通貨価値の下落に備える資産として金を保有する投資戦略にとって逆風です。
ブルックス氏は、FRBの会合がタカ派的に受け止められたことで実質金利が上昇し、金価格が下落したとしても不思議ではないと説明しています。
ただし、ブルックス氏はその後、金利上昇が必ずしも金価格の下落につながるわけではないという見方を示しました。
8月30日の投稿では、ウォーシュ氏によるタカ派的な発言や9月の利上げが、通常の市場環境であれば金価格の下落要因になると認めています。
一方、政府債務の拡大が続く中、米財務省とFRBの間で長期金利の上昇を抑える政策的な枠組みが形成される可能性に言及しました。
仮に長期金利の上昇が抑制されれば、タカ派的な発言があっても実質金利の上昇は限定されるかもしれません。
その場合、財政問題への懸念が再び金価格を押し上げる可能性があります。
ブルックス氏は、このような理由から、9月の利上げを必ずしも弱気材料とは捉えていませんでした。
実際にFRBは9月16日、政策金利の誘導目標レンジを3.75～4.00%へ引き上げました。
ブルックス氏は9月26日、市場が7月29日以降、2027年末までの追加利上げを約75ベーシスポイント、つまり0.75ポイント分多く織り込むようになったと指摘しています。
通常であれば、こうした金利見通しの変化は金価格に強い下押し圧力を与えます。
しかし、金価格は7月29日以降の上昇分を一部維持していました。
また、同じ期間にブレント原油価格が約30%上昇したことも、単純な金利モデルだけでは金価格の動きを説明しきれない理由の一つでした。
ブルックス氏は、こうした状況を金価格の底堅さを示す材料と捉えています。
ただし、金価格が一部の上昇分を維持していることと、再び最高値を更新できることは別の問題です。
ブルックス氏は9月26日、金価格の回復を後押しする要因として、金融政策の見通しと原油価格の2つを挙げました。
まず、市場はFRBの追加利上げを過度に織り込んでいると考えていました。
同氏は、当時のインフレ動向から判断して、市場が予想するほど大幅な利上げは必要ないとみていたのです。
また、原油価格についても、ホルムズ海峡のタンカー航行が回復し、東西パイプラインの稼働も再開したことから、1バレル当たり100ドルを下回る方向へ下落すると予想していました。
原油価格が下落すれば、インフレ圧力が和らぎ、FRBが追加利上げを続ける必要性も低下する可能性があります。
その結果、実質金利の上昇が一服し、金価格が再び上昇するという見通しです。
当時、市場が織り込む25ベーシスポイントの追加利上げ確率は約70%でしたが、ブルックス氏はその可能性を低くみていました。
仮に追加利上げが実施されたとしても、それが利上げサイクルの最後になると予想していたのです。
しかし、10月7日の市場は同氏の想定とは異なる動きを示しました。
ロイター通信によると、同日午前には12月の追加利上げ確率が約84%まで上昇しました。
米ドル指数は0.7%上昇し、米10年国債利回りは20年以上ぶりの高水準に達しました。
一方、金の現物価格は約2か月ぶりの安値を記録しています。
つまり、ブルックス氏が一時的な懸念と考えていたFRBのタカ派姿勢は、依然として市場に織り込まれていたのです。
このことは、同氏の長期的な見通しが必ずしも間違っていることを意味しません。
ただし、金価格の回復時期については、想定より時間がかかっていることを示しています。
3つ目の要因は、中央銀行による金購入と、米ドルの安全資産としての役割です。
近年、中央銀行が米ドルへの依存を減らし、金準備を積み増しているという見方が広がっています。
実際に中国をはじめとする複数の中央銀行は、金の購入を続けています。
しかし、ブルックス氏は、中央銀行による金購入の規模が過大評価されている可能性を指摘しています。
ブルックス氏は6月4日の投稿で、新興国62か国の中央銀行について、準備資産に占める金の割合と金価格の関係を分析しました。
その結果、金の保有割合は上昇していました。
しかし、同氏は、この上昇のかなりの部分が金価格そのものの上昇によって説明できると指摘しています。
例えば、中央銀行が保有する金の数量が変わらなくても、金価格が上昇すれば、準備資産全体に占める金の評価額の割合は高くなります。
したがって、金の保有割合が上昇したことだけを根拠に、中央銀行が大量の金を買い増していると判断するのは適切ではありません。
ブルックス氏は、実際の金購入ペースが新型コロナウイルス流行前よりも低いとも指摘しています。
重要なのは、金準備の評価額と、実際に購入した金の数量を区別することです。
ブルックス氏は、金が株式などのリスク資産と同じように下落する状況を見た中央銀行の準備資産運用担当者が、金の安全資産としての役割に疑問を持つ可能性があると考えています。
その結果、金の購入に慎重になり、相対的に米ドルを評価するようになるかもしれません。
ただし、これは同氏自身が推測として示したものであり、中央銀行への調査によって確認された事実ではありません。
実際、中央銀行による金購入が停止したわけではありません。
中国人民銀行は継続的に金準備を積み増しており、ゴールドマン・サックスなどの金融機関は、公表値を上回る金購入が行われている可能性も指摘しています。
ブルックス氏も、中央銀行による金購入そのものを否定しているわけではありません。
同氏が疑問視しているのは、その購入規模が実質金利の上昇による下押し圧力を完全に相殺できるほど大きいのかという点です。
例えば、中国人民銀行が1か月に20トンの金を購入していても、実質金利の上昇を背景に市場全体で売り圧力が強まれば、金価格が下落する可能性があります。
中央銀行の購入は長期的な需給を支える一方、短期的な価格変動を必ずしも防ぐわけではありません。
ブルックス氏の分析で重要なのは、米ドルとの比較です。
投資家が金を米ドルの代替資産として購入していた場合、市場の混乱時に米ドルが上昇し、金が下落することは、想定していた投資戦略が機能しなかったことを意味します。
例えば、地政学的なリスクに備えるために金を購入したにもかかわらず、実際には金価格が下落し、米ドルが上昇したとします。
この場合、金の長期的な価格水準が高くても、短期的な資産保全という目的は達成できなかったことになります。
金投資の成果を評価する際には、単に過去5年間の価格上昇率を見るだけでなく、どのようなリスクに備える目的で保有していたのかを考える必要があります。
ブルックス氏は2026年夏の終わり頃から、金価格の下落要因が一時的なものであり、やがて弱まるという見方を強めていました。
8月30日には、政府債務の拡大と長期金利の上昇を抑える政策が、金価格を支える可能性を指摘しました。
9月26日には、追加利上げへの警戒が行き過ぎており、原油価格も下落に向かうと予測しています。
しかし、10月初旬の市場では、こうした条件が十分に実現していませんでした。
ブルックス氏は、FRBのタカ派姿勢や原油価格の上昇にもかかわらず、金価格が一定の上昇分を維持していることを評価していました。
しかし、金価格が一部の上昇分を維持していることは、新たな上昇相場が始まったことを意味しません。
2026年9月時点で、金価格が金利上昇に対して比較的底堅く推移していたとしても、1月の最高値から大きく下落していたことに変わりはありません。
重要なのは、価格の底堅さを、下落リスクがなくなった証拠と捉えないことです。
10月に入っても、FRBの金融引き締めに対する市場の警戒は続きました。
FRBのメアリー・デイリー氏は、インフレ圧力が弱まるかどうかによって追加利上げの必要性が変わるとの見方を示しました。
また、ジェフ・シュミッド氏も、政策金利をさらに引き上げる必要があると述べています。
10月7日午前には、12月の追加利上げ確率が上昇しました。
一方、ブルックス氏が金価格回復の条件として挙げていた原油価格の下落も、明確には進んでいませんでした。
中東情勢への懸念や米国の産油地域に接近する暴風雨の影響などを背景に、原油価格には上昇圧力がかかっていたためです。
ブルックス氏の想定は、原油価格の下落によってインフレ圧力が弱まり、実質金利の上昇が一服し、金価格が回復するというものでした。
しかし、実際には原油価格が十分に下がらず、実質金利は高水準にとどまり、金価格も下落しました。
この状況は、同氏が指摘した2つ目の要因である実質金利の影響が、依然として強いことを示しています。
ブルックス氏は、主要国の財政問題が解決していない以上、通貨価値の下落に備える金投資は再び注目される可能性があると考えています。
ただし、そのためにはFRBのタカ派姿勢に対する市場の警戒が和らぎ、投機的な投資家のポジション整理が進む必要があるとしています。
これらは、特定の日付になれば自動的に実現する条件ではありません。
そのため、ブルックス氏が金価格に強気の見通しを示しているという理由だけで、短期的な上昇を期待するのは適切ではありません。
同氏の分析を理解するには、価格回復の予測だけでなく、その前提条件にも注目する必要があります。
ブルックス氏の分析をまとめると、金価格の下落には主に3つの要因があります。
第一に、財政不安を背景とした金価格の上昇が過熱し、短期的な利益を求める投資家が増えたことです。
こうした投資家は価格下落時に売却しやすく、金が株式などと同様に大きく変動する要因となっています。
第二に、FRBのタカ派的な金融政策を背景に、実質金利が上昇していることです。
金は利息を生まないため、実質金利の上昇は金を保有する機会費用を高めます。
第三に、金が市場の混乱時に十分な安全資産として機能せず、米ドルの方が相対的に強さを示したことです。
これにより、中央銀行の準備資産運用担当者が金への投資に慎重になっている可能性があると、ブルックス氏は推測しています。
ただし、3つ目の要因は同氏の推測であり、実際の中央銀行の購入動向によって裏付けられたものではありません。
また、金価格には、ブルックス氏が挙げた3つの要因以外も影響しています。
例えば、中国人民銀行による金準備の積み増しや、産金国による輸出規制の強化などです。
ただし、こうした要因は主に長期的な需給構造に関係するものであり、短期的な価格変動を直接決定するとは限りません。
金価格を分析する際には、長期的な需要と短期的な金利・投資家心理の変化を分けて考えることが重要です。
ブルックス氏は、金価格が将来的に回復する可能性があると考えています。
ただし、回復には一定の時間が必要だという見方です。
同氏の分析では、FRBのタカ派姿勢に対する市場の警戒が和らぎ、投機的な投資家が市場から退出することが重要な条件となります。
また、原油価格の下落によってインフレ圧力が弱まり、実質金利の上昇が一服することも、金価格を支える可能性があります。
一方、FRBが12月に追加利上げを実施し、市場がさらなる利上げを織り込むようであれば、金価格への下押し圧力は続くかもしれません。
金価格の先行きについては、複数の金融機関が異なるシナリオを示しています。
ゴールドマン・サックスは、2026年末の金価格の適正水準を、従来の4,900ドルから4,650ドルへ引き下げました。
一方、2027年12月の予測は5,400ドルに据え置いています。
同社は、中央銀行による金購入が長期的な価格上昇を支えるとみています。
また、ソシエテ・ジェネラルのテクニカル分析では、4,095ドル付近が当面の重要な水準として意識されています。
金価格が4,225ドル付近を回復できなければ、4,000ドルや、夏の安値に近い3,940～3,960ドルが次の下値目安になる可能性があります。
ただし、これらは各金融機関による予測や分析であり、ブルックス氏自身が提示した価格目標ではありません。
投資家は、異なる分析者の見通しを混同しないよう注意する必要があります。
ブルックス氏の分析に沿って考えるなら、金価格が本格的に回復したかどうかは、単に価格が反発しただけでは判断できません。
まず、市場が混乱した際に、金が株式と異なる値動きを示すようになるかが重要です。
次に、実質金利の上昇が止まるか、あるいは実質金利が上昇していても金価格が上昇するようになるかを確認する必要があります。
さらに、米ドルが安全資産として選ばれる局面で、金も同様に買われるようになるかが注目されます。
こうした変化が確認できなければ、一時的な価格上昇は、下落相場の中での反発にとどまる可能性があります。
ブルックス氏の見解では、財政問題への懸念自体は正当なものです。
しかし、それを理由に金価格が短期間で1月の最高値へ戻ると考えるのは適切ではありません。
財政問題が続いていても、金価格が過度に上昇していた部分は調整される可能性があります。
金価格の下落は、金鉱山会社の株価にも大きな影響を与えています。
一般的に、金鉱山株は金価格の変動に対して、より大きく動く傾向があります。
鉱山会社の収益は、金の販売価格だけでなく、採掘コスト、鉱石の品位、生産量、設備投資などにも左右されるためです。
金価格が下落しても、採掘コストが同じ割合で下がるとは限りません。
そのため、金価格の下落率以上に企業利益が減少する可能性があります。
2026年9月、ニューヨーク金先物価格は6.4%下落しました。
一方、世界の主要な金鉱山会社の株価は平均12.7%下落し、対象となった15銘柄のうち上昇した銘柄はありませんでした。
また、金鉱山株ETFであるVanEck Gold Miners ETF（GDX）は、9月初旬の約101ドルから、10月6日には80ドル台後半まで下落しました。
こうした値動きは、金価格の変動が鉱山株でさらに増幅される可能性を示しています。
ブルックス氏が指摘するように、金そのものがリスク資産に近い動きをするようになれば、金鉱山株はそれ以上に大きく変動する可能性があります。
金鉱山株の価格変動は、金価格だけで説明できるわけではありません。
例えば、キンロス・ゴールドは2026年9月下旬、操業上の理由から2026年と2027年の金生産量見通しを引き下げました。
こうした企業固有の問題は、FRBの金融政策とは直接関係がありません。
金価格が下落している局面で生産量見通しも引き下げられれば、投資家は複数のリスクに直面することになります。
ブルックス氏の分析は、金価格全体に影響するマクロ経済要因を説明するものです。
しかし、個別の鉱山会社の操業状況や生産計画まで説明できるわけではありません。
したがって、金鉱山株への投資では、金価格の見通しに加えて、各企業の生産コスト、財務状況、生産計画などを確認する必要があります。
一方、金価格が本格的に回復すれば、金鉱山株は金価格以上に上昇する可能性があります。
生産量やコストが安定している企業では、金の販売価格が上昇することで利益率が大きく改善するためです。
ただし、これは金鉱山株を今すぐ購入すべき理由にはなりません。
実質金利の上昇が続き、金価格への下押し圧力が強い状況では、鉱山株の価格変動リスクも高まります。
投資家は、金価格の回復を期待するだけでなく、その前提となる市場環境が実際に変化しているかを確認することが重要です。
ブルックス氏が挙げた3つの要因は、今後の市場動向を確認するための指標としても活用できます。
重要なのは、それぞれの要因が実際の市場データによって裏付けられているかを継続的に確認することです。
まず、金が株式市場と同じ方向に動いているかを確認します。
次に市場で大きなリスク回避の動きが起きた際、株式が下落する一方で金価格が上昇すれば、金が安全資産としての役割を取り戻しつつある可能性があります。
ただし、1回の値動きだけで判断するのは早計です。
同様の動きが複数回確認されれば、金を保有する投資家層や市場の評価が変化している可能性を考えられます。
次に、米国の実質金利と金価格の動きを比較します。
実質金利が上昇する一方で金価格も継続的に上昇するようであれば、金利以外の需要が市場を支えている可能性があります。
その候補の一つが中央銀行による金購入です。
ただし、中央銀行が金を購入しているという事実だけでは十分ではありません。
実際の購入量と金価格の両方を確認する必要があります。
中央銀行の購入が続いていても金価格が下落している場合、その購入需要だけでは短期的な売り圧力を吸収できていないと考えられます。
3つ目は、米ドルと金の関係です。
市場の混乱時に米ドルが下落し、金価格が上昇するようになれば、通貨価値の下落に備える金投資が再び機能し始めた可能性があります。
一方、米ドルが上昇し、金価格が下落する状況が続けば、少なくともその局面では米ドルの方が安全資産として選ばれていることになります。
金を米ドルの代替資産として保有している投資家にとっては、特に重要な確認事項です。
ブルックス氏の9月時点の予測では、追加利上げへの警戒が弱まり、原油価格が下落することで、金価格が回復すると考えられていました。
しかし、10月初旬の時点では、追加利上げの可能性が高く織り込まれ、原油価格も期待どおりには下落していませんでした。
このことは、同氏が指摘した3つの要因そのものを否定するわけではありません。
ただし、それらの要因が短期間で反転するという予測については、見直しが必要になっています。
投資家は、長期的な分析が正しい可能性と、短期的な予測が外れる可能性を区別して考えるべきです。
ロビン・J・ブルックス氏は、金価格の上昇を支えてきた財政不安そのものが解消されたとは考えていません。
同氏が指摘しているのは、正当な財政不安を背景にした金への需要が、過度な投機によってバブル的な上昇へ発展したという点です。
その後、投機的な投資家の売却、実質金利の上昇、米ドルの安全資産としての強さという3つの要因によって、金価格は大きく調整しました。
ブルックス氏は、FRBのタカ派姿勢への警戒が和らぎ、原油価格が下落し、投機的な投資家の整理が進めば、金価格が再び上昇する可能性があると考えています。
しかし、2026年10月7日時点では、こうした条件は十分に整っていませんでした。
12月の追加利上げ確率は約84%まで上昇し、米ドルは強含み、米国債利回りも高水準に達しました。
一方、金価格は約2か月ぶりの安値を記録しています。
これは、財政問題への懸念が続いていても、短期的には金利や投資家心理が金価格を左右することを示しています。
金価格が本格的に回復するかどうかを判断するには、FRBの金融政策、実質金利、米ドル、そして金と株式の値動きを継続的に確認する必要があります。
長期的な金の需要が強いことと、短期的に金価格が上昇することは同じではありません。
金や金鉱山株への投資を検討する際には、この違いを理解することが重要です。
【出典と分析上の注意事項】
本記事で取り上げた3つの要因は、ロビン・J・ブルックス氏が2026年6月26日にSubstackへ投稿した「Why Has Gold Fallen So Much?」に基づいています。
金価格の60%以上の上昇、銀価格の約200%の上昇、およびその後の上昇率の縮小は、同氏が前年8月22日のジャクソンホール演説を起点として算出したものです。
金とS&P500指数の比較、実質金利に関する分析、中央銀行の準備資産運用担当者が金への投資に慎重になっている可能性についても、同氏の投稿を参照しています。特に中央銀行の姿勢に関する説明は、ブルックス氏自身が推測として示したものです。
米ドルと金の安全資産としての比較は、2026年6月4日の「Gold is NOT displacing the Dollar」に基づいています。
また、8月30日の「Will a September Hike Hurt Gold?」と、9月26日の「The Debasement Trade under Kevin Warsh」では、FRBの金融政策、原油価格、金価格の回復見通しについて分析しています。
これらはブルックス氏個人の見解であり、本メディアがその予測を支持するものではありません。
2026年10月7日の市場動向については、ロイター通信などの報道を参照しています。金価格、米ドル指数、米国債利回り、追加利上げ確率などは、報道時点の数値です。
ゴールドマン・サックスによる金価格予測や、ソシエテ・ジェネラルによるテクニカル分析も、同時期に紹介された各社の見通しに基づいています。これらの価格水準はブルックス氏自身の予測ではありません。
金鉱山株の下落率は、Mining.comが紹介した2026年9月の主要鉱山株の動向を参照しています。
本記事は情報提供を目的としており、投資助言や特定の金融商品の売買を勧誘するものではありません。金や金鉱山株は今後も下落する可能性があります。投資判断に当たっては、最新の市場情報や公的資料を確認し、必要に応じて専門家に相談してください。
Ben McGregor氏は、Canadian Mining Reportで「Weekly Roundup」を執筆し、金属・鉱業セクターの市場動向を分析しています。金、銅、ウランなど幅広い資源を対象に、特にTSXV上場のジュニア鉱山会社に関するデータや企業動向を取り上げ、投資家に向けて情報を発信しています。
